その介護に対して、ITはいったい何ができるのかという興味深い実験が、2002（平成14）年から2003（平成15）年にかけて神奈川県藤沢市で行われた。プロジェクト名を「e-ケアタウンプロジェクト」という。
これは、総務省がIT国家の姿を国民に、そして世界に分かりやすく示すために計画した「e!プロジェクト」における、介護福祉分野での実証実験だった。実施したのは、藤沢市・財団法人藤沢市保健医療財団・慶應義塾大学・NTT東日本の４組織で構成される「e-ケアタウンふじさわ実証コンソーシアム」。その目的は「ITを活かして地域住民の健康を支え、クオリティ・オブ・ライフを向上させること。そして、看護と介護の充実した新しい町“e-ケアタウンふじさわ”を市民モニターとともに創り出してゆくこと」にあった。

このプロジェクトにおいて、看護・介護における研究活動、ソフトウェア・デバイス開発の点で重要な役割を果たしたのが、ITの研究では最先端を行く慶應義塾大学藤沢湘南キャンパス（SFC）の研究者たち。具体的なプロジェクトの推進役となった看護医療学部専任講師の宮川祥子さんと、環境情報学部専任講師の南政樹さんに話を伺った。
「SFCは2001（平成13）年に看護医療学部を設置し、ちょうど地域における看護・介護・医療の分野でのIT活用を考えていたところでした。e-ケアタウンプロジェクトは、看護や介護を必要としている方だけを対象にしたものではありません。ケアが必要な方とその家族、ケアを提供する専門スタッフ、それぞれの立場の方々を支え、より質の高い看護と介護のゆきわたる町を作るために、さまざまなITを積極的に取り入れていこうという産官学共同のプロジェクトなのです」と宮川さんは語る。

地域住民すべてが安心して暮らせる町づくり─それがe-ケアタウンプロジェクトの狙いだった。従ってプロジェクトの内容は、直接的な介護を必要とする人に対する生活補助だけでなく、健康な人に対するヘルスケア意識の向上といった情報提供にまで及ぶ。SFCの研究者には、それらを可能にするシステム作りが求められた。
具体的には、モニター宅、SFCのe-ケア・スタジオ（最新の介護設備を導入した実験施設）、専門のスタッフが常駐する藤沢市保健医療センターを100Mbpsの専用光回線で接続。更にモニターには専用の情報端末やパソコンを提供し、健康に関するデータの送受信を可能にした。

「キーポイントはIPv6（Internet Protocol Version 6）でした。これはインターネットで使われている一番新しい通信手順で、利用できるIPアドレスの数が既存のIPv4と比べて大幅に増えるため、さまざまなものをネットにつなぎ、ネット上から制御できるようになるのが特徴です。またIPv4に比べ、セキュリティもずっと強化されています」（宮川）。
介護はプライバシー情報の塊のようなもの。IPv6なくして、このプロジェクトは成立しなかったという。

e-ケアタウンプロジェクトでは、【1】e-ヘルスアッププログラム、【2】e-ファミリーケアプログラム、【3】e-介護プログラム、【4】e-専門家スキルアップ講座プログラム、【5】e-市民健康講座プログラム、【6】e-ケア情報セキュリティプログラムからなる６種類のプログラムが実施された。それぞれの内容を簡単に説明していこう。

【1】は中高年の生活習慣病予防を目的としたプログラムで、10名のモニター宅に認証デバイスを付けた自転車エルゴメーター（エアロバイク）を設置し、インターネットを利用して遠隔地にいるトレーナーの指導を受けながらトレーニングを行うというもの。モニターは時間や場所の制約を受けることなく、トレーニングに励むことができる。
「このプログラムの特徴は、トレーナーとのインタラクション（相互作用）がモニターの方の継続を促す点にあります。自分の努力に対する反応（トレーナーからのアドバイスやトレーニングメニュー）があると、人間はやる気を起こすものなんですよ。また、数少ないスポーツトレーナーを全国の人が共有できるというメリットもあります」（南）。

【2】と【3】は高齢者を対象にしたプログラムで、【2】は比較的元気な方（モニターは10世帯）を、【3】は介護度「要支援」、または「要介護１．２」認定の方（モニターは５世帯）が対象。モニターの方にインターネット接続した４つの機器、「元気コール」「パッド・センサー」「照度計センサー」「万歩計」を使ってもらい、健康状態や活動の様子を離れた場所にいる家族に伝えるという内容。もちろん、これらの機器はモニターに肉体的・精神的負担を強いることが無いよう工夫されている。またパソコンを利用して、介護に関するマルチメディア情報の伝達や、モニター宅とe-ケア・スタジオを結んで行われるインターネットTV会議も行われた。誰かとつながっているという安心感を得られる点が好評だったこのＴＶ会議システムは、モニター宅とe-ケア・スタジオを１対１で結ぶだけでなく、３人のモニターとスタジオを結ぶ多地点の会議も実現。耳の不自由な方のことを考え、スタジオには字幕を打つタイパーも用意した。

【4】は、ホームヘルパー２級の方のスキルアップを目的としたインターネット講座。より高度なスキルを望む方に対し、オンデマンドのビデオ学習とリアルタイムの双方向遠隔講義を行う。

【5】は、インターネットを利用した市民健康講座。健康に関するさまざまな話題を専門家が分かりやすく解説してくれるビデオ講座で、誰でも見ることができる。

【6】は、ケアを受ける本人だけでなく、ケア提供者をも対象にしたプログラム。在宅ケアで課題となっているケア提供者間の情報共有を積極的に進めていくためのプログラムだ。そのために開発したシステムでは、単に情報を共有できるだけではなく、ケアを受ける人のプライバシーを保護し、誰がどの情報にアクセスできるかをケアを受ける人本人が決めることができる「プライバシー情報コントロール機能」を備えている。

では、これらの実証実験の結果はどうだったのか。IPv6のインターネット技術をベースにした数々のプログラムは、参加したモニターにどんなメリットをもたらしたのだろう。
「モニターの方からはさまざまな声があがったのですが、データを元にした的確なアドバイスをもらえることに安心感を得た、という声が最も多かったですね。例えば今話題になっている睡眠時無呼吸症候群ですが、これも患者がいれば今回の実験で発見することができます。自分がそうじゃないということが分かるだけでも、モニターさんにとっては大きな安心感につながるようです」（宮川）。

安心感の存在は、「元気コール」の実験でも確かめられた。介護の現場では、家にいる高齢者のことが心配で家族がなかなか外出できないというケースが少なくない。高齢者自身もそのことを引け目に感じ、お互いにストレスを抱えてしまうことがよくあるという。
「でも元気コールがあれば、高齢者は何かあったらボタンを押せば家族が駆けつけてくれるから安心だし、家族も気兼ねなく外出できるようになります。実際には99.99％の確率で何も起こらないとしても、0.01％の心配があるが故に生活の質が下がってしまう。その心配を取り除いてあげることが、ITの導入の目的なんです」（宮川）。
実際には離れていても、常に家族とつながっている、家族に見守られているという安心感があれば、高齢者の生活は大きく改善されるはず。ITはそれを可能にする有効な手段となるのだ。

「もう一つ重要なことは、ITがメディア変換の機能を果たせる、ということなんです。元気コールを頻繁に利用してくださったモニターのお一人に耳が不自由な方がいらっしゃるのですが、この方は電話を使うことができません。しかし元気コールなら、ある程度自分の意志を相手に伝えることができます。つまり、その人が使用可能なメディアに変換してくれるわけですね。僕がいつも言っていることですが、ITは基本的に人間の能力を超えられません。ただ人間の能力を補完したり、手間や時間がかかることを簡単にすることはできる。それがITの本質です。その本質を見失うと、技術者の思い込みだけで道具が開発され、結局は使われずに終わってしまうことになってしまうんです」（南）。