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実用レベルに達しているモバイルワーク環境

社外からのアクセス環境も整備されてきました。例えば、高速な光回線が引かれている自宅も珍しくはありません。自宅から、インターネット経由でクラウドサービスを利用するのも、実用的なパフォーマンスが出せます。屋外にいたとしても、LTEをはじめ、高速なモバイルネットワークを安価に利用できるようになりました。さらにタブレット型端末やスマートフォンが高性能化したことで、オフィス以外の出先の環境でパソコンやスマートフォンなどでできる作業は格段に広がっています。

また、アプリケーションやデータをクラウドで管理するクラウドコンピューティングが普及したことで、オフィスの内と外を分ける境界がどんどん低くなり、社外にいても業務が滞りなく進められる環境が整ってきました。

会社のメールをスマートフォンでチェックして返信する。会社のファイルサーバーにアクセスして、ノートPCやタブレットで資料や報告書を作成する。モバイル対応のグループウェアで業務書類を処理したり日報を作成する。

これらは、モバイルネットワークとクラウドを利用すれば、オフィス外で問題なく作業できることばかりです。しかも、SaaS、クラウドサービスを活用すれば、大掛かりなシステム構築は必要ありません。

会議はどうでしょうか。会議はリアルタイムに対面で行うことに意味があり、機能するものです。過去にもテレビ会議システムはありましたが、ビジネスレベルのクオリティを求めるとネットワークやカメラなど専用のシステムを構築する必要があり、気軽に使えるようなものではありませんでした。ましてや、各従業員の自宅に、専用のテレビ会議システムを設置するなど、非現実です。

しかし、現在はパソコンやスマートフォン、メッセンジャーアプリでも実用に耐えるサービスが増えています。背景には、小型カメラの高性能化、モバイルネットワークの品質および速度向上があります。「対面」の意味をカメラ越し、画面越しまでに広げれば、パソコンやスマートフォンのビデオ通話機能、Web会議機能でも十分にテレビ会議が可能です。複数ユーザーが同時に参加することも可能です。

3.11がきっかけで見直されるリモートワーク。天災やパンデミックにも効果あり

国内で在宅勤務やリモートオフィス・リモートワークが注目され、企業の意識が変わったのは、2011年の東日本大地震がきっかけだったといわれています。震災だけではありません。ゲリラ豪雨や局地的な豪雪被害により、交通機関が麻痺することは、もはや日常のシーンといっても過言ではありません。ちょっとした大雪で駅構内に人が入れないほど人が集中したのも記憶に新しいところです。

インフルエンザやデング熱など感染症のリスクもあります。家族にインフルエンザが発症した場合、パンデミックを恐れて出社を禁止する会社が増えていますが、在宅勤務や遠隔業務が可能なら、無理に出社させる必要がなくなります。大事な仕事があるからと無理に出社してオフィスに疾病が蔓延するリスクも抑えられます。

このようにBCP(事業継続計画)にも、在宅勤務制度は効果があるのです。

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