医療現場において検査や検診のための電子機器やコンピューターの導入が進んでいます。加えて病院運営にも病院業務システムや医事会計システムは欠かせません。いまや、これらの機器やシステムなしに先進医療・病院経営は成り立たない状況です。しかし、それでもなお国内の医療分野におけるIT化は不十分であり、テクノロジーによる医療効果や経済効果を活かしきれていないという声もあります。日本の医療ITは本当に遅れているのでしょうか。またIoTやクラウドといった新たな技術はどのような影響を及ぼすのでしょうか。
業務はIT化されていても、医療機関同士、地域での連携に課題
日本の医療現場は、診察や治療から事務に至るまで電子化やIT化されている業務は多岐に渡ります。医療器具、機器の電子化、コンピューター化は進んでおり、診療予約、カルテの電子化、会計・計算といった領域のシステム化も目覚ましい速度で変化しています。そのような状況を見れば、医療分野のIT化は十分進んでいると目に映るでしょう。
しかし、これらのIT活用はどちらかというとそれぞれの環境が独立して存在する状況でした。医療機器や測定器が記録するデータは、印刷やデータとして保管されますが、異なる機器間でデータを統合的に管理するシステムはそう多くないのです。
「電子カルテ」も医療機関ごとに独立したシステムやフォーマットで利用されているなど、病院間で連携しにくい状況です。また業務や会計システムなども、病院ごとにカスタマイズされたシステムで構築されることが多く、病院、地域、行政といった単位での情報共有やシステム統合化によって、異なる機関同士を連携させるところまでは、まだまだ進んでいないというのが実状です。
このような状況の背景には、医療機関が、傷病をはじめ、生体データなど機微な個人情報を扱う機関であることが挙げられます。異なる機関と情報を共有した結果、どこか1機関でもセキュリティー対策の弱い機関から情報漏えいすれば大きな問題になりかねません。そのため、現状のクローズドなシステムにも、必然性やプライバシー、セキュリティー上のメリットはあるといえます。
しかしその一方で、一歩踏み込んだ対応を進める諸外国と比べ、データ連携、情報共有、システム統合化という面では対応が遅れている感は否めません。
つまり、現在の医療ITは、医療機関単位の部分最適化は非常に進んでいますが、地域医療や社会システムとして見た場合、全体最適化は十分進んでいない状態といえます。
適切なセキュリティー管理は不可欠ですが、そうした問題を解決して医療システムやデータの共通化、統合管理をすれば、各種の医療連携が可能になり、予防や治療の効果や品質向上にもつながります。感染症対策、医療事故防止、新薬開発など、その恩恵が患者や社会に返ってくるだけでなく、周辺ビジネスの活性化も期待できるのです。
さらなるIT化が期待される医療分野・業務
