COMWARE PLUS プラス・サムシングを大切なお客さまへ

メールマガジンのご登録

業界やキャリアを問わず、お客さまのシステムをお預かりしています

データセンターの立地や設備面での特長はどのような点が挙げられますか?

永倉:NTTコムウェアの「SmartCloud データセンター」は、国内に6ヶ所(北海道、埼玉、東京、長野、京都、大阪)あります。いずれも地盤が堅固で地震に強く、水害などの影響を受けにくい地域を選んでいます。各拠点にあるデータセンターは、全て同じサービスレベルを確保しており、お客さまはいろいろな組み合わせでご利用いただけます。

例えば、メインセンターとして関東のデータセンターをご採用いただき、災害が発生した場合の事業継続も考慮し、バックアップセンターとして関西のデータセンターをご採用いただくといったケースもあります。

久保田:NTTのグループ企業であることから誤解されている方も多いのですが、NTTコムウェアの「SmartCloud データセンター」は、業界・業種を問わず、NTT以外のお客さまのシステムもお預かりしています。また、お客さまが利用できる回線もNTTに限っているわけではありません。当社のデータセンターはキャリアフリーで、お客さまのご要望があれば他社の回線を使用することも可能です。

イメージ;セキュリティー

設備面で特に強化しているのはセキュリティーです。データセンター内はセキュリティーレベルに応じて、非接触型ICカード、生体認証、共連れ防止などを組み合わせた複数のセキュリティーゲートにより管理されています。

このような物理的セキュリティー対策に加えて、人的なセキュリティーにも注力しています。まず各拠点には、24時間365日体制で警備員が常駐しています。お客さまが訪問してサーバールームに入室する際には、データセンター運用者がアテンダント(随行者)としてお客さまのサーバールームまで同行いたします。携帯電話、カメラ、PCなどの機器は、申請がなければ持ち込みはできません。

さらに、データセンター事業者としていち早く、グローバル基準であるSOC1(Service Organization Control)もしくはSOC2に準拠した内部統制保証報告書を取得し、お客さまにサービス運用を含む統制状況を明らかにすることで、安心してサービスを利用いただいています。

これからも進化し続けるデータセンターであるために

長い歴史の中で、データセンターはどのような変遷があったのでしょうか? また今後はどのような方向に進んでいくのでしょうか?

永倉:1990年以前の第1世代のデータセンターはオンプレミスが中心で、設置されている機器もメインフレームと呼ばれるものでした。1990年代以降、第2世代のデータセンターが登場し、コロケーション、ホスティングという形態による商用化が始まりました。

2006年ごろになると第3世代へ移行し、グリーンテクノロジー(省エネルギー)、運用、監視、保守のアウトソーシングなどの付加価値が重視されるようになり、現代に至ります。サーバーなどの機器も様変わりしました。高集積、高発熱機器も増え、データセンターの建物も変化を求められます。東日本大震災を経験したことで、BCPも重視されています。

その中で、NTTコムウェアの「SmartCloud データセンター」は、「グリーン(省エネ)」、「利便性(総合ポータル)」、「アジリティ(即日立架、給電)」、「セキュリティー」、「オペレーション(FSC24)」を武器として、競合と凌ぎを削ってきました。

今後、ますますクラウドファーストという考え方、ビッグデータ、IoTなどのテクノロジーが浸透し、オンデマンドやセルフサービスが広がっていくと思います。これからもNTTコムウェアの「SmartCloud データセンター」は、キャリアグレードの高信頼性、SIerとしての運用力を武器に新しい時代の流れに対応して、よりお客さまのビジネスに対して付加価値を提供できるサービスを提供していきたいと考えています。

  • 「SmartCloud(スマートクラウド)」、「SmartCloud」ロゴ、「FSC24(エフエスシー24)」は、NTTコムウェア株式会社の登録商標です。
  • ITIL®は AXELOS Limited の登録商標です。
  • その他、記載されている会社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。
  • 所属部署、役割等については、取材当時のものです。

この記事のPDFをダウンロードする

ビジネスに役立つ情報を メールマガジンのご登録

想像を超える未来を、協創しませんか。

スマートフォン用リンク

事例紹介

スマートフォン用リンク

エバンジェリストが語るICTの未来

スマートフォン用リンク

働き方改革

スマートフォン用リンク

ページトップへ

トップへ