社名・連絡先など
個人情報一切不要だから
電話営業
一切なし
稟議にすぐ使える
A4レポート2枚の
詳細レポート
を作成
セキュリティ・テレワーク
コミュニケーションの3要素で
課題を
見える化
8,300万人のドコモユーザー、そしてグループ22万人の個人情報を守り続けてきた実績があります。
原則、全従業員のリモートワークを貫き、グループ各社の実施率は70~80%。ソフト・ハード両面での豊富な経験があります。
業務改革に必要なのはツールやシステムだけではありません。リモートワークによって見えてきたコミュニケーションエラーにも蓄積した知見があります。
働き方改革や日本企業の生産性への改善要求とともに、DXが経営課題として注目されています。
一口にDXといっても目的は多様です。顧客や消費者に向けたものは売上という目に見える指標がありますが、社内の業務プロセスを見直す社内DXは目的も評価もあいまいで、ただツールを導入するという短絡的な解決に留まり、本来の業務改善という目的を見失っているケースも見受けられます。
社内DXとは、適切に進めることにより社内の風土を変え、意識そのものに変革を起こすことで生産性の向上はもちろん、企業価値や競争力の向上を実現するものでなくてはなりません。
ツール探しからではなく、まずは御社の課題とDXの目的を正しく見定めることこそが、社内DXを成功に導く近道となります。
数分間の無料診断で、御社の社内DXの最短ルートを探りあてます。
30問の一問一答形式の診断で、御社の課題を明確に。
個人情報の入力なし、社内での検討会議に使用できる詳細レポートを作成いたします。
NTTグループではコロナの感染拡大の以前から、働き方改革の一環として社員のリモートワークを推進してきました。その結果、2022年時点でNTT 64.7％、NTT東日本 60.8％、NTT西日本 49.5％、NTTコミュニケーションズ 80.7％、NTTデータ 78.6％、NTTドコモ 72.7％と、高いリモートワーク実施率を実現。
リモート会議、チーム管理のノウハウに加え、リモートワークでも高い生産性とチームワークを維持するための知見を積み重ねてきました。
2020年の新型コロナの感染拡大に伴い多くの企業がリモートワークを採用しましたが、生産性の低下、チームの意思疎通などに課題を抱えているのが現状です。
NTTグループでは、グループ本来のセキュリティポリシーに加え、ソフト・ハード両面での経験、そしてコミュニケーションエラーを低減し、高い生産性とチームパフォーマンスを維持するための経験と知見があります。
多くの企業様にその知見をお役立ていただくべく、無料診断ツールを開設いたしました。
私たちの目的は、日本の多くの企業様に、セキュリティ、テレワーク、そしてコミュニケーションの課題にお気づきいただくことにあります。
そのため、本診断ツールは一切、個人情報の入力は必要ありません。本診断ツールを通じて弊社から営業案内を行うことはありません。情報が外部に流出する心配は不要です。
すべてはNTTグループのセキュリティポリシーに則って、調査・分析、ならびに営業・販促活動を行なっています。
1問1答形式の計30問の診断ツールとなります。1分から数分のお時間を頂戴いたします。そして、アルゴリズムが御社の課題を解析し、数百パターンの学習素材から御社の課題を探りあて、課題解決の糸口をご案内いたします。
レポートは御社の情報セキュリティ構築の要件定義や組織マネジメントへの提言にご活用いただけます。
30問の一問一答形式の診断で、御社の課題を明確に。
個人情報の入力なし、社内での検討会議に使用できる詳細レポートを作成いたします。
新型コロナの感染拡大によって、多くの企業がテレワークを余儀なくされた2020年。テレビ会議ツールの導入や業務ファイルのクラウド管理が広がりました。
一方で、なれないテレワークによる生産性の低下、チームのタスク管理・スケジュール管理の目詰まりなど、デメリットに感じている事業者も存在します。
また、会社の重要ファイルを私用メールでやりとりし、私物のPCで作業を行うなど、一歩間違えば重大なセキュリティインシデントを招きかねない業務実態も浮かび上がってきています。
デジタイゼーション
( Digitization )
デジタライゼーション
( Digitalization )
DX
デジタル・
トランスフォーメーション
社内DXとは、紙の書類をデジタルへ。対面会議をWebへ。社内システムをクラウドへとするようなアナログのデジタル化（Digitization）ではありません。
業務プロセスを見直して改善し、働き方改革はもちろん、生産性向上と社員のモチベーションアップにつながる意識改革を実現し、ビジネスを加速させる改革こそがデジタルトランスフォーメーション（DX）なのです。
社内DXに取り組んではみたものの、対面を理想とする意識をもったままビジネスをWebに置き換えても、それは代用品でしかありません。
適切なツールの導入はもちろん、社内の風土と意識、そして社員のスキルセットとあわせて改革する意識を持った企業こそが、新たなステージに駆け上がります。
リモートワークにおいても対面と変わらないどころか、より意思疎通がはかれるWeb会議、ナレッジを共有し、属人化を招かない仕組みつくりなど、NTTグループは長年、試行錯誤を重ねて知見を積み上げてきました。
絵に描いたコンサルティングではなく、実績に裏付けられたコンサルティングで社内DXを成功に導きます。
個人情報の入力は一切不要です。また、作成したレポートにはNTTグループの社名も連絡先もありません。ぜひ社内でご活用ください。そしてもし、NTTグループの分析、そしてポリシーにご興味をもっていただけたら、レポートにあります「STC診断」のキーワードで検索してみてください。私たちは、社内DXに必要なあらゆる最適解を用意して、お待ちしております。