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CUPSVAN

用語集

用語一覧

AS2手順
正式名称は、EDIINT AS2。Electronic Data Interchange-Internet Integration Applicability Statement 2の略。
ITEF(インターネット技術の標準化組織)で標準化されたインターネット通信手順。流通BMSではサーバ・サーバ間の通信プロトコルとして採用しています。
ASN
Advanced Shipping Noticeの略。事前に出荷内容の明細情報をEDIを介して転送する仕組みです。
ebXML手順
Electronic Business using eXtensible Markup Languageの略。Web上での電子商取引を共通フォーマットで行うために、edXMLイニシアティブによって開発した世界的なEDIをするための標準規格。流通BMSではサーバ・サーバ間の通信プロトコルとして採用しています。
EDI
Electronic Data Interchangeの略。
商取引に関するデータを、企業間で通信回線を介してコンピュータ間で交換する仕組みです。
FTP
TCP/IPベースのネットワーク、インターネットやイントラネットなどで使われるファイル転送プロトコルであり、幅広く使用されています。FTPはIETFによって定義されRFC959として公開されています。
ISDN回線廃止対応
2024年、NTT東日本、NTT西日本が提供するISDNサービス・INSネット「ディジタル通信モード」の終了に伴い、レガシーEDI手順の利用が困難になる問題です。(レガシー手順を継続する場合は、データ送受信の遅延等が懸念されます。) ※詳細は、下記NTT東日本、NTT西日本のページをご参照ください。

<参考> 各リンクは外部サイトへ遷移します
固定電話のIP網移行後のサービスと移行スケジュール(NTT東日本)
https://www.ntt-east.co.jp/release/detail/pdf/20171017_01_01.pdf

固定電話のIP網移行後のサービスと移行スケジュール(NTT西日本)
https://www.ntt-west.co.jp/news/1710/pdf/171017a.pdf

固定電話のIP網移行(NTT東日本)
https://web116.jp/2024ikou/index.html?link_116id=Focus_Top_00

固定電話のIP網移行(NTT西日本)
https://www.ntt-west.co.jp/denwa/2024ikou/
JCA手順
1980年に日本チェーンストア協会(JCA)が制定した通信手順。
JCA手順の通信回線は公衆回線(2400bps)とDDX(デジタルデータ交換)回線(9600bps)であり、英文と数字のみの伝送になります。
JX手順
国際標準技術であるSOAP-RPCを使用した手順。流通BMSではクライアント・サーバ間の通信プロトコルとして採用しています。
Web-EDI
オンラインEDIとは異なり、特別なEDIシステムは必要なく、インターネット環境およびブラウザがあれば直ぐにデータ交換が可能となるサービスです。
WFS
Web File EDI Serviceの略。NTTコムウェア通信ソフトウェア製品「bizvalu」またはWeb-EDIをご利用者様でご利用いただけるファイルアップロード/ダウンロード可能なサービスです。
XML
eXtensible Markup Languageの略。
文字やデータの意味や構造を記述するためのマークアップ言語の一つであり、多様な情報を「情報の意味」と「情報の内容」に分けてテキストで記述する言語です。
オンラインEDI
オンラインEDIとは、データ交換を接続先と自動化したEDIシステムの総称です。EDIシステムの環境を有する企業間で利用されるデータ交換方法です。
集配信
集配信とは、幹事企業(主幹企業)様が複数取引先様とのデータ交換を集約して送受信を可能とする仕組みです。
全銀TCP/IP手順
全銀協手順に、TCP/IPを採用した通信プロトコルです。
全銀手順
全国銀行協会連合会(全銀協)が制定した、企業と銀行間のデータ交換用の標準通信プロトコルです。
流通BMS
流通ビジネスメッセージ標準(Business Message Standards)の略で、消費財物流業界で唯一の標準となることを目的に財団法人流通システム開発センタの流通BMS協議会が仕様を策定しており、メッセージ(電子取引文章)と通信プロトコル/セキュリティに関するEDI標準仕様である。
製(メーカー)・配(卸売)・販(小売)の流通三層間のビジネスプロセスをシームレス(違和感なく統合して利用できるよう)に接続することにより、業務の効率化と高度化を目標としています。

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